平成20年2月1日（金）13:30より、国立保健医療科学院・交流対応大会議室において、同窓会と科学院の共催による第1回保健医療科学研究会が開催されました。篠崎院長の開会挨拶、および長谷川幸子同窓会副会長の挨拶をいただいた後、「健康危機管理」、「生活習慣病対策」、「医療情報・マネジメント」、「暮らしと健康」、および「その他」のテーマで、研究発表が実施されました。演題は全18題（科学院の職員９題、科学院外の同窓会会員の方９題）がエントリーされ、各セッション３～４題とバランス良く、演者から発表後に活発な質疑応答が展開されました。
「健康危機管理」では、病院の地震対策、麻疹ワクチン、健康危機管理システムに関して、「生活習慣病対策」では、レセプト調査、食育活動、メタボリックシンドローム予防、食生活改善推進員に関して、「医療情報・マネジメント」では、医療費推計、トップマネジメント研修、保健医療情報、医療安全管理活動に関して、「暮らしと健康」では、スギ・ヒノキ花粉、水道と病原微生物、動物用医薬品と食品に関して、「その他」では、双子の出生・周産期死亡、行政歯科技術職連絡会、公衆衛生教育、健康づくり、に関しての発表があり、保健医療に関わる様々なテーマの研究発表や報告が行われました。発表・質疑応答の終了後、林次長の閉会挨拶にて研究会は無事終了しました。
研究会の会場には、当日の発表者以外にも科学院職員および同窓会会員の方々あわせて、約70名のご参加をいただきました。研究会終了後、１階食堂で行われた意見交換会では研究会にも増して、活発な"質疑応答"が行われ、大いに盛り上がり、分野を超えた交流を図ることができ、盛会のうちに終了となりました。
多忙な業務をやりくりしてご発表された皆様、参加された皆様を始め、研究会の開催にご尽力いただきました関係者の皆様に大変感謝申し上げます。次回の開催日程は未定ですが、さらに充実した会になることを祈念する次第です。
（政策科学部 石川雅彦）
１月３１日（木）午後と２月１日（金）午前に第２１回公衆衛生情報研究協議会総会・研究会を科学院別館棟５階講堂で開催致しました。
この協議会は全国の地方衛生研究所の研究集会という位置づけで国立公衆衛生院時代に設立され、設立以来国立公衆衛生院・国立保健医療科学院が事務局を勤め、代々院長が会長、各機関が会員となっています。研究会は従来全国各地の持ち回りで年１回開催されていましたが、今回の第２１回からは隔年で国立保健医療科学院を開催地とすることになったものです。
１日目は特別講演として弁護士でもある慶應義塾大学安冨潔教授に「地域健康危機管理と個人情報保護」という演題でお話し頂き、国立感染症研究所感染症情報センター谷口清州第一室長には特別報告「健康危機のEarly detection」をお話し頂きました。その後、シンポジウム「地方衛生研究所の疫学機能強化（検体解析と疫学の連携）」を科学院内外の先生方５人と座長２人で実施致しました。参加者は１１９名でした。
２日目は一般演題が１３題で、そのうち地方感染症情報センターの取り組みの演題が７題、各地方衛生研究所等の個別演題が６題でした。いずれも興味深い演題で、質疑応答も活発に行われました。
第２１回研究会長：土井 徹（研究情報センター長）
